学習塾を開校するならフランチャイズか個人か、双方の特徴を理解しよう！

これから新しく学習塾を開校する場合、一般的には2つの方法があります。1つ目はフランチャイズ、もう1つは個人での開業です。どちらの方法がよいかは各々のケースや、状況によって異なります。今回の記事では、学習塾を開校するにあたってフランチャイズと個人、双方の特徴について解説します。チェックみてくださいね。

フランチャイズで学習塾を開校するメリット

まずはフランチャイズで学習塾を開校するメリットについて、全部で3つ見ていきましょう。

■知名度の高さを生かし、効率的に生徒を集客できる

まずはフランチャイズ本部が持つ知名度の高さを生かし、効率的に生徒を集客できることです。

学習塾経営で最も大切なことの一つが、生徒の集客。生徒が集まらなければ、当然のことながら収益は発生しません。まったくのゼロの状態から新しく生徒を集めるのは、相当のスキルや戦略が必要となるでしょう。

フランチャイズで学習塾の加盟店を募集しているところの多くは、すでに高い知名度を持っています。テレビや広告などを利用して全国に知れわたっている学習塾であれば、学習塾のブランドを生かして効率的に生徒を集客できるようになります。

また講師の採用も同様です。質の高い講師を集めやすくなるメリットもあるでしょう。

■学習塾運営に必要なノウハウも習得できる

2つ目は学習塾運営に必要となるノウハウを習得できることです。具体的なサポート体制はフランチャイズ本部によって異なるものの、基本的には学習塾の経営やカリキュラムの作成方法、生徒の指導方法などがセットになっています。

塾の運営に必要な知識やノウハウを一通り習得できるため、学習塾の経営に携わったことのない人でも安心です。中には生徒募集用の広告もセットになっているところもあるでしょう。

■複数の教室を展開しやすい

フランチャイズで学習塾を開校する場合、複数の教室を展開しやすいメリットがあります。学習塾を経営している人の中には、複数の教室を持ちたいと思っていることも少なくありません。

フランチャイズで学習塾を経営すると、塾経営に関するノウハウを充分に習得できるため、あとは人材の確保さえできれば複数の教室を展開しやすくなります。

フランチャイズで学習塾を開校するデメリット

続いてはフランチャイズで学習塾を開校するデメリットを紹介します。

■初期費用や月々のロイヤルティを必要とする

1つ目のデメリットは初期費用や、月々のロイヤルティが必要となることです。フランチャイズ加盟にあたり、最初に加盟金を含む初期費用が求められます。具体的な金額はフランチャイズ本部によって異なりますが、1,000万円以上と高額に設定しているところもあるでしょう。

また無事に学習塾を開講できた後もロイヤルティとして、毎月決まった金額をフランチャイズ本部に支払う必要があります。定額としているところもあれば、「売上の〇%」としているところもあり、たとえば生徒が集まらず売上がほとんどない月でも、支払わなければいけません。

そのためとくに開校初期の生徒があまり集まっていない時期に、初期費用や月々のロイヤルティが経営を圧迫し、倒産してしまったケースも実際にあることです。

■塾経営に関する裁量が狭くなる

フランチャイズで学習塾を経営する場合、本部が持つブランドやノウハウを活用できるメリットがある一方で、基本的には本部の方針や経営方法に従う必要があります。カリキュラムや教材が指定されており、塾ごとに変更できないところもあるでしょう。

またホームページに広告を出す際も、あらかじめ指定されたものしか出せないといった制約も少なくありません。自分で塾を経営しているにもかかわらず、経営に関する裁量が狭くなることにデメリットを感じる人もいます。

個人で学習塾を開校するメリット・デメリット

フランチャイズではなく個人で学習塾を開校する場合、初期費用を抑えられるメリットがあるでしょう。加盟金のように何百万円も支払う必要がないため、予算が少ない人でも始められます。

また対象とする生徒やコースの詳細、カリキュラム、使用する教材なども自由に決められるため、自分が理想とする学習塾を作りたい人にピッタリです。

デメリットは塾経営に関するある程度の知識やノウハウがないと、経営に苦戦することです。物件選びや教材選び、カリキュラムの作成などすべてゼロから自分で行う必要があるため、充分な知識やスキルがないと難しいでしょう。

基本的な知名度もないことから、開校初期は思ったように生徒が集まらないのも珍しいことではありません。最低でも半年から1年位は生徒が集まらなくても、経営できるだけ、資金を準備しておくことも大切です。

塾経営に関する充分な知識やノウハウを持っており、生徒を集客できる自信がある人は個人塾での開校が適しているといえるでしょう。

学習塾をフランチャイズで開業する場合と個人で解雇をする場合、それぞれにメリットとデメリットがあります。フランチャイズを活用する場合でも本部によってサポート体制や条件などは異なるため、いくつかの本部を比較・検討してみてください。